部下に糖尿病が発見されたら

糖尿病でも仕事に支障はきたさない

健康診断の結果、部下が糖尿病であることがわかったら、まず管理者はすみやかに糖尿病をしっかりみてくれる医療機関に受診することをその人にすすめてください。そして、通院を続けるように励ましていただきたいのです。

糖尿病患者は、食事療法だけでも、月一日の外来受診が必要となります。こういったことをけじめ、糖尿病はどんな病気か、その部下はインスリン依存型か非依存型かなど、管理者は知っておく必要があります。そのうえで、部下とよく話し合ってください。

部下が将来ある人材ならなおさらです。優秀な人材は自己管理もしっかりできるはずです。おそらく自分の糖尿病に対してもきっちり自己管理してくれるはずです。このような部下に対して“糖尿病”が通知されたとき、上司であるあなたが無関心を装うようなら、あなたは良い上司としては失格です。将来あなたを支えてくれるであろう優秀な部下を失うことになります。

糖尿病があっても、重症の合併症で社会生活ができない場合を除いて、会社生活に差し支えることはまったくありません。ですから、部下が糖尿病とわかったからといって、配置転換をしたり、挙げ句の果てにはやめさせたりということは絶対にしないでください。

ある32歳のインスリン依存型糖尿病の男性は研究所に勤めています。彼の職場の人は糖尿病のことを理解しようとしてくれています。上司は、職場の部署が変わることによって血糖コントロールが乱れることを心配しており、夜間に低血糖を一度起こしてからは寮に入ることをすすめてくれています。

20代の正社員の女性で、最近インスリン依存型糖尿病を発症した人がいました。先生は、今のハードな仕事はやめたはうがよいとすすめたようです。彼女は、いったん糖尿病になったら、これまでのように好きな仕事ができないと覚悟して来院したのです。彼女は、血糖コントロールがうまくいくように自分で工夫できれば問題はないと理解しています。血糖コントロールさえでき汗ばどんな仕事にもつけるのです（航空機のパイロットだけは無理ですが）。

海外出張などの業務について

糖尿病であること、インスリン注射をしていることが海外出張業務に差し支えることはありません。

かえって日本より海外のはうが注射をしている糖尿病の人が多いので、インスリン製剤、血糖自己測定器やその試験紙、その他の用品は旅先の市中の薬局で筒単に入手できます。

ですから、部下が糖尿病であることを理由に、海外出張に出生のを控えることはありません。ただ、患者本人は準備が必要なので、なるべくに早くから出張のスケジュールが組めるようにしてください。

海外で生活する場合は、保険が問題になります。目本の会社によっては海外までカバーしてくれるところもありますし、海外で受診した証明書を日本語に直して日本の会社に提出するところもあります。
海外へ行くと、いろいろな個人向けの保険があります。それらに入るのも一つの方法でしょう。

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